投資信託の販売手数料について
当然のことですが、ボクは投信の販売手数料無料（ノーロード）の投信が好みです。
一時期は、ノーロード投信以外買わない、と決めていたくらいの「ノーロード至上主義？」でした。
でも、最近少し考えが変わりました。
ご紹介した通り、販売手数料のかかる投信の幾つかにボクは現在投資しています。
販売手数料を払わないと投資できない商品だから、というのがその理由です。
<FWF ヨーロピアン・グロース・ファンド＞
欧州株式を投資対象にした商品を探していたころ、ロクなファンドが見つかりませんでした。
欧州株のインデックスファンドが希望でした。希望商品は見つからず、最終的にフィデリティの商品に決めました。（実は、保有コストは高めです。。）
＜中央三井外国債券インデックスファンド＞
外国債券のインデックスファンドで利便性が良さそうな商品として、この商品を選択しました。
（別のファンドと迷った経緯に御興味をお持ちの方は、こちらをご覧ください）
販売手数料を受け入れざるを得ないのは、上記のように販売会社が限定されているケースです。
もちろん、こうしたケースでも保有コスト（＝信託報酬）が高い場合見送ることも多くなります。
こうした観点からすると、郵便局で販売されている投資信託は郵便局でしか買えない以上販売手数料を正当化できるかもしれません。
一方で、別の金融機関であればノーロードで買える商品を、販売手数料の上限を設定して販売している銀行はムチャクチャですね。（買う方が悪い？）
郵便局にせよ、銀行にせよ、最近になって販売を始めた投資に馴染みの無い職員が勧誘するのでしょうから、そんなシロウト同然の売り手に販売手数料を支払うのはよっぽどのお人よしではないか、とも思います。
販売の現場で顧客の声を聞くことがおそらく彼らにとって良い鍛錬の機会になっているでしょうから、
売り手が顧客に教わっているのにおカネをもらえる、という他の世界ではおよそ考えられない状況です。羨ましい限りです。
いずれにせよ、郵便局でも銀行でも窓口で勧められる商品にはタップリと販売手数料が乗っかっています。そういう商品を勧めたくなるのは当然です。売りつけられたと責めるよりも、金融機関の窓口では運用相談を避けるべきなんだと思います。
もちろん、郵便局、銀行にどうしても儲けてさせてあげたい、という人は大いに相談してみてください。
ところで、もう一つ販売手数料を受け入れても良いと考えるケースがある、と最近考えるようになりました。
それは、直販主体の独立系投信会社が営業開始後一定の規模に育つまでの間の販売手数料です。もちろん、このケースでも保有コスト（＝信託報酬）が低く抑えられていることが必須ですが。
独立系投信会社の営業開始直後はファンドの規模も小さく信託報酬も小額に留まることが容易に予想されます。こうした状況下投資家の利便性を高めるサービスの拡充等のための初期投資のための調達に苦労することもあるでしょう。
投資家の利便性に資するサービスに投資家が支払った手数料が使われることが予想されるのであれば、一定期間販売手数料を認めても良いのではないか、と考えます。そのようにキチンと販売手数料の使用使途を説明してくれるのがベターでしょう。
ありがとうファンドが上記のケースに近いのではないか、と想像しています。
現在既にノーロード化されていますし、ボクが投資開始の決定をしたのはノーロード化が発表された後です。（矛盾しています。）
ただ、最近このように考えているので、今後新しい直販主体の独立系投信のファンドが出てきた際に、
それが信託報酬が低く抑えられており運用方針が納得できるものであれば、販売手数料を受け入れようか、と思っています。
販売手数料を廃止するマイルストンを予め決めてくれていると尚信頼が高まります。
この場合も、そのファンドに投資したければ販売手数料を支払わないといけない、ということになり、販売手数料を正当化できますね。（やっぱり、銀行の投信販売の現状はムチャクチャですね。）
販売手数料それのみに注目するのではなく、信託報酬を含めたコスト全体で評価すべき、そして、販売手数料が設定されている理由について投資家が関心を払うべき、というのがこのエントリの結論です。
ご紹介した通り、販売手数料のかかる投信の幾つかにボクは現在投資しています。
販売手数料を払わないと投資できない商品だから、というのがその理由です。
<FWF ヨーロピアン・グロース・ファンド＞
欧州株式を投資対象にした商品を探していたころ、ロクなファンドが見つかりませんでした。
欧州株のインデックスファンドが希望でした。希望商品は見つからず、最終的にフィデリティの商品に決めました。（実は、保有コストは高めです。。）
＜中央三井外国債券インデックスファンド＞
外国債券のインデックスファンドで利便性が良さそうな商品として、この商品を選択しました。
（別のファンドと迷った経緯に御興味をお持ちの方は、こちらをご覧ください）
販売手数料を受け入れざるを得ないのは、上記のように販売会社が限定されているケースです。
もちろん、こうしたケースでも保有コスト（＝信託報酬）が高い場合見送ることも多くなります。
こうした観点からすると、郵便局で販売されている投資信託は郵便局でしか買えない以上販売手数料を正当化できるかもしれません。
一方で、別の金融機関であればノーロードで買える商品を、販売手数料の上限を設定して販売している銀行はムチャクチャですね。（買う方が悪い？）
郵便局にせよ、銀行にせよ、最近になって販売を始めた投資に馴染みの無い職員が勧誘するのでしょうから、そんなシロウト同然の売り手に販売手数料を支払うのはよっぽどのお人よしではないか、とも思います。
販売の現場で顧客の声を聞くことがおそらく彼らにとって良い鍛錬の機会になっているでしょうから、
売り手が顧客に教わっているのにおカネをもらえる、という他の世界ではおよそ考えられない状況です。羨ましい限りです。
いずれにせよ、郵便局でも銀行でも窓口で勧められる商品にはタップリと販売手数料が乗っかっています。そういう商品を勧めたくなるのは当然です。売りつけられたと責めるよりも、金融機関の窓口では運用相談を避けるべきなんだと思います。
もちろん、郵便局、銀行にどうしても儲けてさせてあげたい、という人は大いに相談してみてください。
ところで、もう一つ販売手数料を受け入れても良いと考えるケースがある、と最近考えるようになりました。
それは、直販主体の独立系投信会社が営業開始後一定の規模に育つまでの間の販売手数料です。もちろん、このケースでも保有コスト（＝信託報酬）が低く抑えられていることが必須ですが。
独立系投信会社の営業開始直後はファンドの規模も小さく信託報酬も小額に留まることが容易に予想されます。こうした状況下投資家の利便性を高めるサービスの拡充等のための初期投資のための調達に苦労することもあるでしょう。
投資家の利便性に資するサービスに投資家が支払った手数料が使われることが予想されるのであれば、一定期間販売手数料を認めても良いのではないか、と考えます。そのようにキチンと販売手数料の使用使途を説明してくれるのがベターでしょう。
ありがとうファンドが上記のケースに近いのではないか、と想像しています。
現在既にノーロード化されていますし、ボクが投資開始の決定をしたのはノーロード化が発表された後です。（矛盾しています。）
ただ、最近このように考えているので、今後新しい直販主体の独立系投信のファンドが出てきた際に、
それが信託報酬が低く抑えられており運用方針が納得できるものであれば、販売手数料を受け入れようか、と思っています。
販売手数料を廃止するマイルストンを予め決めてくれていると尚信頼が高まります。
この場合も、そのファンドに投資したければ販売手数料を支払わないといけない、ということになり、販売手数料を正当化できますね。（やっぱり、銀行の投信販売の現状はムチャクチャですね。）
販売手数料それのみに注目するのではなく、信託報酬を含めたコスト全体で評価すべき、そして、販売手数料が設定されている理由について投資家が関心を払うべき、というのがこのエントリの結論です。
